株式投資をしているよく出てくる投資尺度にPERがあります。
PERの計算式くらいは知っているという人も多いかもしれませんが、PERが本質的に何を意味しているのか？ということまで理解しているという方は少ないかもしれません。
この記事では、そのPERについてメリット・デメリットまで含めた詳細を解説していきます。
PERとは
PERとは、Price earning ratioの略称で、日本語では株価収益率と言います。
PERは、企業の株価と獲得利益の比率を表すもので、株式投資の中に出てくる最もメジャーな指標です。会社四季報や証券会社の会社情報、経済新聞には必ず登場します。
PERは株価をP、1株あたり純利益をEPS（次期予想）とすると次のようにして算出できます。
PER ＝ P／EPS ・・・①
PERは低い方が、株価は割安と見られ、高い方が、株価は割高と見られます。PERからは、大きく次の二つの意味を見出すことができます。
PERが持つ2つの意味
PERには、その数式の性質上2つの意味を持っています。
PERは株式投資額を何年分の純利益で回収できるか示す
1つめは、PERが株式の益利回りの逆数を表すという考え方です。
PERの逆数 ＝ EPS／P
この式の右辺は、会社の利益を時価総額で割ったものと等しくなります。
言い換えると、1年間で得られる利益を会社の買収金額で割ったもの、つまり会社買収時の益利回り（買ったお金を何年で回収できるか）になります。
そのため、PER20倍というのは、会社を買ったお金を利益で回収するのに20年かかることを意味しています。
日本の株式の場合、PERは一般的に15～20倍程度ですが、会社や業種によって水準は大きく異なります。
PERには、この後に説明するように成長率の観点も含まれているので、成長産業であれば、PERは一般的な水準よりも高くなります。
PERには利益の成長率の観点が含まれている
PERは期待利回りから企業の成長率を引いたものの逆数として考えることもできます。
①式をPについて書き直すと次のようになります。
P ＝ EPS × PER ・・・②
さて、現在の株価Pが1年後のEPSと1年後の株価に基づいて算出されているとすると、
P ＝ （1年後EPS+1年後株価）／（1+r）
ここでrは割引率を示します。（通常、割引率は、企業が資金調達するために支払うコストである資本コストを用います。）
さらに、1年後の株価を、2年後のEPSと2年後の株価で算出されたとすると、
P ＝ 1年後EPS／（1+ｒ）＋2年後EPS／（1+ｒ）2＋2年後株価／（1+ｒ）2
これを続けると株価Pは、割引率ｒを使って次のように表されます。
P ＝ EPS／（1+ｒ） ＋ EPS／（1+ｒ）2 ＋
・・・ ＋ EPS／（1+ｒ）n ＋ ｎ年後の株価／（1+ｒ）n
ここで、企業の利益成長を考え、EPSが成長率gで成長していくと考えると、
次のようになります。（ただし ｒ＞g とします）
P ＝ EPS／（1+ｒ） ＋ EPS（1+g）／（1+ｒ）2 ＋
・・・ ＋ EPS（1+g）n-1／（1+ｒ）n ＋ ｎ年後の株価／（1+ｒ）n
このときn→∞とすると、ｎ年後の株価は十分小さくなるので、無視して、
P ＝ EPS／（r-g）・・・③
さて、ここで②式と③式を比べると
PER ＝ 1／(r-g) （ただし ｒ ＞ g）
となります。すなわちPERの考え方では、株価は企業の資本コストと成長率を織り込んだ値を示すことになります。PERの値は一般的に10倍～20倍程度だと低いとみなされるようです。しかし、業種によってPERの傾向はバラバラでPERの絶対値では株価が割安か割高かは判断できません。PERが低いということは資本コストが少ないか、成長率が高いことを表しているといえます。
PERが20倍で、資本コストが6%とすると、その企業は1％の成長率で、永久的に利益成長することが期待されていると見なすことができます。
PERのメリット・デメリット
PERを活用する際のメリット・デメリットを解説します。
PERを使うメリット
PERのメリットは、計算が単純であることです。
純利益と時価総額が分かれば計算できるので、投資家の間でも電卓さえあれば、数分で計算できる簡便な評価方法として用いられています。
PERを使うデメリット
PERには、2つのデメリットがあります。
事業活動に無関係な損益が計算に含まれてしまう
分子の純利益に、金利の利払い、利息の受け取り、特別損益、税金といった事業活動には直接関係しない要素が含まれているため、例えば含み資産の売却による特別利益の計上されてしまってもPERに反映されてしまいます。
（そのため、大きな特別損益があった期の純利益を除外した修正純利益によりPERを計算する場合があります。また、簡易な方法としては経常利益から税金を差し引いたものを修正純利益とする場合もあります。）
会計方針の影響を受けやすい
減価償却費などの会計方針の変更がダイレクトに反映されてしまいます。（かつて、会計方針の変更によってV字回復を演出した日産の例がありましたが、そうした場合は、PERの指標の連続性に注意を払う必要があります）
以上のようなデメリットを考慮して、価値算定の実務においてはEV／EBITDA倍率をメインに用いるケースが多いようです。
PERで株価を評価する際のポイント
PERは極めて簡単に算出することができる指標だというメリットがあります。しかし、上記のように会社による差異が出やすいことがデメリットとしてあります。
そこで、PERを評価するときは、デメリットの影響が出にくい同業種間の会社で比較をし、さらに次のような会社を探して比較するのがベターと言えます。
資本構成（有利子負債と資本の割合）が似ている企業で比較する
上に書いたようにPERは資本コストと利益成長率で表されます。したがって、同じような資本構成の企業でなければ、算定の前提条件が大きく変わってしまうので、単純に数字だけでの比較ができなくなってしまいます。また、資本構成が大きく異なると、利払いの影響の受け方も変わってきてしまいます。
同じ会計方針を採用しているとして比較する
PERは分母に、特別損益、会計方針によって大きく左右される純利益を用います。したがって、他社と比較する際は同じような会計方針の企業と比べるか、もし異なる場合は、比較対象の会計方針をあわせて、特別損益の影響を省いた修正純利益を計算し、その結果をPERに反映させてから比較するとよいでしょう。
ビジネスシステム（利益構造）が似ている企業で比較する
同業他社の中でも、同じようなビジネスシステムを展開している企業と比較するとよいでしょう。これは、ビジネスシステムが似ている場合は、上記１～２も似ているケースが多いということからきています。
まとめ
以上がPERの解説でした。
PERには単純な計算式の中に、利回りや成長性の観点も盛り込まれていて、使いやすい投資尺度です。デメリットにさえ留意すれば、簡単に株価の妥当性を判断できる指標として活用できます。
- 最も簡易的に株価の妥当性を測る指標である。
- PERは株式投資額を何年で回収できるかを示すとともに、利益成長率の観点も加味された指標である。
- PERには、簡易に計算できるというメリットがある。
- 一方で、PERは、純利益を使った計算する性質上、事業活動に無関係な損益や、会計方針の影響を受けてしまう指標である。
- したがって、PERを使って、企業間の比較をする場合、資本構成、会計方針、ビジネスシステムの類似性がある方が望ましい。
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