管理会計の理論・勉強

【3分でわかる】原価分解とは 変動費と固定費の仕分け 勘定科目法と最小二乗法

正しく経営の意思決定をするためには、費用を「変動費」と「固定費」に分けて考えることがあります。

しかし、「変動費と固定費ってどうやって分けるの?」という疑問をお持ちの方もいるでしょう。

この記事では、変動費と固定費の解説と、費用の分解方法について解説します。

原価分解とは

原価分解とは、原価を変動費と固定費に分けることをいいます。原価分解は、管理会計でよく使われる損益分岐点分析をする際に必要な処理になります。また、事業計画を作る際にも売上と費用の関連性を明確にするために、原価分解が使われます。

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変動費とは

変動費とは、生産量や販売量に比例して発生する、変化する費用のことです。したがって、変動費は生産や販売がなければ、発生しない費用です。代表的な変動費として、売上原価、運送費、材料費などが挙げられます。一般的にメーカーに比べ、小売業の方が変動費の割合が大きくなります。

変動費を売上高で割ったものを変動費率といいます。

固定費とは

固定費とは、会社の売上高の変化とは関係なく発生する、変化しない費用のことです。したがって、固定費は生産や販売がゼロでも発生する費用です。代表的な固定費にはリース料、従業員の人件費、設備の減価償却費が挙げられます。一般的に小売業に比べメーカーでは固定費が大きくなります。

費用の中で固定費の割合が大きい場合、利益を出すためには、設備の稼働率を大きくする必要があります。なぜなら、固定費の割合が大きい場合、固定費をカバーするまでは赤字になりますが、逆に稼働率を超えると、売上の増加分のほとんどを利益にすることができるからです。

一般的に、固定費は削減するのが難いため、あまり割合を大きくしない方がよいといえます。特に、売上がいつ上がるかわからないような新規事業では、リスクヘッジのために固定費を極力抑えておく必要があります。

また、生産や開発、人材などのアウトソーシングを有効活用することで、固定費の比率を下げ、変動費の比率を上げることができます。

分解の方法

分解の方法には、主に2つあります。

勘定科目法

勘定科目法とは、勘定科目別に変動費か固定費かを決めていく方法です。ただし、勘定科目によっては、変動費と固定費が混じり合っている場合があります。こういう場合は、その科目の中で、どちらが比重が高いかを見て判断する必要があります。

特にステップド・コスト(準固定費とも言います)については注意が必要です。これは短期視点で見ると固定費になるが、長期視点で売上拡大がしていくと、増加するようなコストです。例えば、間接人員の費用は短期的な売上微増で増えるものではないですが、長期的に見て売上が3倍、4倍になる場合には、変動費的な要素にならないかを見ておく必要があります。

※ステップド・コスト(準固定費)

売上の拡大に完全比例する変動費ではなく、売上が拡大していく中で、あるポイントに来た時に階段状に上がっていくコストです。

ステップドコスト

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回帰分析

回帰分析とは、売上高と総費用の関係から最小二乗法(※)を使って求めていく方法です。最小二乗法は手計算では面倒ですが、エクセルを使えば簡単に行うことができます。横軸に売上高、縦軸に総費用をとって、最小二乗法で近似直線を引くと ( ax + b ) という形の数式が現れます。このとき、aが変動費率、bが固定費ということになります。

https://www.nsspirt-cashf2.com/entry/2018/09/23/185142

最小二乗法とは

最小二乗法とは、過去のデータから一定の傾向を見出すために使われる手法のことです。最小二乗法では、あるデータの平均値をYとしたとき、個々のデータXとの差(X-Y)の2乗の総和が最小になるようにします。

何となくしかつかめないデータ間の関連性に対し、最小二乗法を用いると関連性を数式で表すことができます。

※最小二乗法の例
例えば、売上と費用に次ぎのような関係があるします。

売上 費用
1年目 1000 844
2年目 1050 860
3年目 1250 951
4年目 1400 1002
5年目 1500 1029

最小二乗法をつかって比例関係を示したグラフは次ぎのようになります。(xは売上を、yは費用を表します)

最小二乗法による固定費と変動費の分解

なお、この例は、売上に対する費用を変動費と固定費に分けるために用いられるもので、近似式から求められた0.3819は売上に対する変動費率を、463.68を固定費を表します。

まとめ

いかがでしたでしょうか。戦略上の意思決定をする際に、原価を適切に分解することは不可欠な要素です。売上に比例する変動費、売上によらない固定費、短期的には固定費だが、長期で見ると変動費的に変化する準固定費を適切に見極めることで、場面場面に応じた適切な意思決定ができるようになります。

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