管理会計

直接原価計算とは 原価を変動費と、期間費用として処理する固定費に分ける

管理会計において、正しい意思決定を促すためには原価の考え方はとても重要です。

その際のひとつの考え方として、直接原価計算を用いるという方法があります。

この記事では、直接原価計算方法について解説していきます。

直接原価計算

直接原価計算とは、変動費を個々の製品の製品原価として考えて、固定費についてはまとめて期間費用として処理する原価計算方法のことです。

直接原価計算を用いると、製品の売上に対応する部分のみを原価として認識して、それ以外の製造量や販売量に関係なく固定費(管理部門の人件費や減価償却費)を発生した期間における期間費用として認識します。

直接原価計算のメリット

伝統的な原価計算方法では、原価は変動費や固定費の区別なく、工場で発生する費用であるかどうかだけの観点で原価計算する全部原価計算が用いられます。財務諸表など外部公表されるデータには、この全部原価計算が用いられます。

では、なぜ直接原価計算を用いるのか?

直接原価計算には大きく次の2つのメリットがあります。

限界利益を経営指標として明確にできる

直接原価計算では、製品の利益を「売上高-変動費」すなわち「限界利益」として計算します。したがって、限界利益率や変動費、固定費のバランスといった損益構造を明確にすることができます。

在庫管理でわかりやすいデータが得られる

製品原価を変動費のみで計算するため、変動費、固定費それぞれの費用の発生の仕方に合わせた管理や、費用削減の際に貴重なデータを得られるようになります。

まとめ

以上、直接原価計算の解説でした。

なお、直接原価計算に関しては、jinjer株式会社の直接原価計算とは?全部原価計算との違いを簡単に解説でも詳しく解説していますので、あわせてご覧ください。