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【5分でわかる】EV/EBITDA倍率とは プロが使う株式投資尺度

 

株式投資をする上での代表的な投資指標はPERです。しかし、以下の記事でも紹介しましたが、PERにはデメリットとなるポイントがいくつかあります。

【5分でわかる】PERとは 計算式・意味・メリット・デメリットを解説 株式投資をしているよく出てくる投資尺度にPERがあります。 PERの計算式くらいは知っているという人も多いかもしれませんが...

 

そのデメリットを補うものとしてEV/EBITDA倍率という投資尺度があります。EV/EBITDA倍率は投資や買収のプロの間でもよく使われていています。

この記事では、そのEV/EBITDA倍率について詳細を解説していきます

 

EV/EBITDA倍率とは

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EV/EBITDA倍率とは、企業価値の市場評価(EV)とキャッシュ創出力(EBITDA)の比率を表します。

EV/EBITDA倍率 = 企業価値(EV)/キャッシュ創出力(EBITDA)

EV/EBITDA倍率が低いほど、その企業の株価は割安であるとみることができます。

通常は単にEBITDA倍率(イービットディーエー倍率またはイービットダー倍率)と呼びます。

計算式からもわかるように、EV/EBITDAは、時価で表されている企業価値が、年間に創出される企業のキャッシュフローの何倍になるかを表しています。

すなわち、その会社を丸々傘下に収めたときに、何年分のキャッシュフローで回収可能かということを示すことになります。

一般的には8倍程度が妥当な水準とされていますが、業種によっても異なるので、実務上は同業他社の水準と比較しながら妥当性を吟味していくことになります。

(英語ですが、こちらの記事に各産業のEBITDA倍率の水準が一覧になっている記事があります。)

 

以下にEV、EBITDAそれぞれの詳細計算式を解説していきます。

 

EVの計算式

EV/EBITDAのEVとはEnterprise Valueの略で次式で表します。

EV = 株式時価総額+有利子負債-現預金

株式の時価総額が(企業価値-有利子負債+現預金)という形で表されるので、有利子負債と現預金を引き戻したEVは、文字通り企業価値(Enterprise Value)ということになります。

 

EBITDAの計算式

EBITDAとはEarnings Before Interest,Taxes,Depreciation and Amortizationの略で、数式にすると次のように表します。

EBITDA

= 経常利益+支払利息-受取利息+減価償却費

もしくは

= 営業利益 + 減価償却費

EBITDAは、日本語にすると利払前税引前償却前利益となります。Depreciationは通常の減価償却費、Amortizationは無形固定資産(のれん代)の償却費を表します。

金利支払前の税引き後利益に減価償却費をプラスした指標は、事業活動によって得られたキャッシュフローに近い意味を持ちます。

そこからさらに税金を足し戻したのがEBITDAです。

 

EBITDA倍率のメリット・デメリット

EBITDA倍率を使う場合のメリット・デメリットは以下のとおりです。

 

EBITDA倍率のメリット

EBITDA倍率には2つのメリットがあります。

会計方針の影響を受けにくい
減価償却費、税金を足し戻したEBITDAは、減価償却の方法、借入金利、税率など会計基準が利益に与える影響を最小限にしているので、海外の同業他社との収益力の比較に有効であるというメリットがあります。

積極投資をしている企業の評価も比較的しやすい
投資を積極的に行っているため赤字になっている企業でも数値がプラスになる可能性あるため、投資の効果が本業の業績にどのように反映されるかがわかりやすいというメリットもあります。

以上のようなメリットから、投資家の間では、EBITDAを用いて企業価値の評価をするケースが増えているようです。

EBITDA倍率のデメリット

一方で、EBITDA倍率にはPERに比べると計算が複雑であるというデメリットがあります。

主要業績の数値から、いくつか数字を足したり、引いたりする必要があるので、PERに比べるとやや複雑です。

ただし、PERが特別損益の影響を排除したり、会計方針の違いなどにより補正を加えたりする必要があるデメリットがあることを考えれば、計算の手間はほとんど変わらないといえます。

 

まとめ

以上がEV/EBITDA倍率の解説でした。

  • EV/EBITDA倍率は投資のプロの中で、よく使われる指標である。
  • EVは企業価値、EBTIDAはキャッシュ創出能力を表しており、EV/EBITDA倍率は、企業価値を何年分のキャッシュで回収可能かを示す指標である。
  • 妥当な水準は8倍程度とされているが、業種によって異なるので、実務では同業他社との比較によって妥当性を判断している。
  • 会計方針の影響を受けにくく、積極投資をしている会社にも適用しやすいメリットがある反面、PERと比べて計算が複雑なところがデメリットである。

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